仕事が合わない・辞めたい薬剤師の退職代行がコスパ最高な理由｜薬剤師が解説します

退職代行は退職にまつわる全てについて、会社とのやりとりを他人に任せることができるサービスです。

給料が少ない人のスタバは贅沢品だけど金持ちにとってのスタバは節約になるように、一般の労働者より年273万円も多く稼げる薬剤師にとって数万円の退職代行を利用してさっさと辞めてしまう行為はコスパの良いことです。

薬剤師は誠実な人が多いので退職代行を使う事にネガティブなイメージを持つ人がいるかもしれません。しかしよくよく考えてみると「バックレ」せずに、わざわざ弁護士に退職代行を依頼することはとても丁寧な去り際です。

今回の記事では、薬剤師が退職代行を利用することは実はコスパがいい行為なので、積極的に利用しましょう。って話をしてみます。悩んでいる人はぜひ参考にしてみてください。

薬剤師が退職代行を使う行為はコスパがいい理由

給料が少ない人のスタバは贅沢品だけど金持ちにとってのスタバは節約になるように、一般の労働者より年273万円も多く稼げる薬剤師にとって数万円の退職代行を利用してさっさと辞めてしまう行為はコスパの良いことです。

薬剤師の有休消化失敗は損失が大きい

年収水準が高い薬剤師が有休消化失敗すると損失が大きいので、専門家のサポートをもらい有給消化して退職した方がお得になります。

私が退職代行を使わなかった際の失敗談ですが、退職日までの有休消化の旨を伝えた上で退職しましたが、実際は有給の半分以上がただの欠勤日と処理されていました。気づいたのは再就職のドタバタ後で結局請求できず終いです。

私は7日の有休消化に失敗したので薬剤師の日給25,000円とすると17万5千円の損失でした。退職代行はせいぜい5〜6万円なので利用しておけばよかったと後悔しています。

離職票等手続き書類を任せられる

退職時には会社から「離職票」と「健康保険の資格喪失証明書」が必要な場合がありますが、退職日が過ぎても待てど暮らせど送られないケースがあります。

「離職票」は失業保険（雇用保険）の申請に必要ですし、例えば健康保険を国民健康保険へ切り替える場合だと退職後14日以内に「健康保険の資格喪失証明書」を市区町村役場まで持参しての手続きが必要になります。

どうしても書類が送られない場合は「健康保険の資格喪失証明書」だと自身で書類の手続きを行うことも可能ですが発行まで手間と時間がかかります。

時間に余裕があれば逐一調べながら試すのもいいと思いますが、退職後すぐに再就職先が決まっている場合は前の職場の尻拭いに費やす時間はもったいないです。注意散漫な精神状態は薬剤師にとって大敵です。気分を切り替えて空いた時間をリフレッシュやこれからの勉強のために使った方が有意義になります。

慢性的な人手不足はただの思い込み

薬剤師の職場環境はどこも慢性的な人手不足の環境に見えませんか。会社を辞めてみると人手不足と感じさせられているだけだということに気が付きます。

人が足りないと言い続けながら新店を出し続ける矛盾をやめない大手チェーン薬局や、人員補充や設備投資をいつまでもゴネ続ける個人薬局の経営者も見てきました。

薬局は大手チェーンに淘汰されつつあるとはいえ、経営者のトンデモルールがまかり通っている個人薬局もまだまだ残存していますが、そこでのお勤めは思い切って他の人に任せちゃいましょう。外の世界に飛び出してみると自分にあう環境の職場が案外すぐ見つかるものです。

それでも人手不足を理由に強引な引き止めや希望日での退職が叶わない人は退職代行サービスを利用しましょう。

「退職合意書」で退職理由を口封じできる

退職代行を利用すると会社の人から後ろ指を刺されたり転職先に伝わってしまうのではと心配する人もいますが、実は退職代行サービスを利用する方が「退職合意書」を結ぶこともできるため口封じができます。

本来なら従業員が弁護士を雇って突然辞めたということは、会社にも何らかの原因があると予想されますので、会社から他言することにメリットはありません。

しかしブラックな経営者の場合、そういった認識に欠けている可能性があるので、嫌がらせに言いふらすことがあるかもしれません。さらにこの場合会社側の意見を反映して、ネガティブな情報が伝わる可能性があります。

これを防ぐ手段として、「もし誰かかから退職理由を聞かれた時は、円満退職しました、としか答えてはならない。」旨の文言を退職合意書に入れることができます。

実は他人の目線が気になる方は弁護士による退職代行を依頼した方が安全です。

正しい退職作法のお手本になる

一人で退職するとなるとおおまかに次のような流れをこなす事になります。

ただし人によって就業規則がよく分からなかったり、有給を使った退職日の計算ができなかったり、退職後の健康保険の手続きにより必要書類が変わる場合があります。

薬剤師は一つの会社に留まるより、転職しながら年収と条件を上げていくキャリアプランが実現しやすいので、一度正しい退職作法を身につける意味でも法律の専門家にアドバイスをもらいながら退職しておくと今後の人生に役立ちます。

退職代行を利用するのは無責任？

薬剤師は誠実な人が多いので退職代行を使う事にネガティブなイメージを持つ人がいるかもしれません。しかしよくよく考えてみると「バックレ」せずに、わざわざ弁護士に退職代行を依頼することはとても丁寧な去り際です。

薬局は閉鎖された空間で、外部から新しい文化の流入に対しては無条件に嫌悪感を示す人もいるのは事実ですが、退職代行のサービス内容を考えてみるとなんら後ろめたいことはありません。真っ当な会社からしたら退職代行を利用してくれる薬剤師の方がよほど確実で誠実です。

自分のことだけでなく、患者さんのこと、お世話になった先輩や同僚のことを気にかけすぎるあまりに自分から「辞めます」と言えず、にっちもさっちも行かない人こそ退職代行を利用する価値はあります。

退職代行を利用する際の注意点

書類上の退職日は原則2週間より先になる

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。

民法627条第1項

「即日退社」という宣伝文句がありますが、正社員で有給休暇が10日以上ある場合、退職代行を利用したその日から職場に行かないでOKです。会社の承認は必要ありません。ただし書類上の退職日は退職の申入れを行ってから原則2週間後以降になります。書類上でも即日退社をするには会社の合意が必要になるので法的知識のある退職代行を利用するのがおすすめです。

パートや派遣といった有期雇用契約で働いている方は民法627条第1項に該当しないので有給休暇の残日数を確認し退職代行サービスに相談してください。

弁護士による退職代行サービスを選ぶ

退職代行サービスは運営元によって以下の3つに分類できます。

• 退職代行業者
• 労働組合
• 弁護士

弁護士ではない非弁業者が、単なる交渉の域を超えて、退職に関する交渉をした場合違法となる。

弁護士法72条違反

退職代行業者は安い(相場2〜5万円程度)ですが、見せかけだけ弁護士監修と謳う違法業者の温床でいざという時の交渉力に欠けるためあまりオススメしません。

労働組合は「団体交渉権」が認められるので合法的に会社と交渉が可能です。価格も安価(相場2〜5万円程度)ですが中には高額な”組合費”を請求されるので組合の見極めが重要です。

弁護士の退職代行を利用すると相場5〜6万円程度ですが、残業代・未払い賃金などの交渉に成功した場合20〜25％程度の成功報酬金が別途発生します。退職に関するあらゆる交渉を依頼できますし、

「即日退職OK」という謳い文句を信用して弁護士以外に退職代行を依頼した結果、うまく事が運ばず「全額返金保証」も反故にされ最終的に弁護士や労働基準監督署に丸投げになるケースもあります。

退職はキャリアやライフプランにも大きく関わってくるので、年収ベースの高い薬剤師は最初から弁護士による退職代行サービスを利用するのがオススメです。

これから退職代行サービスを探すという方は値段も変わらない上、いざという時のトラブルにも対応できる弁護士による退職代行を選ぶようにしてください。この記事も弁護士による退職代行サービスを利用する前提で記事を作成しています。

薬剤師にオススメの弁護士による退職代行サービス

弁護士の中でもリーズナブルな2つの退職代行サービスをご紹介しておきます。下手な労働組合による退職代行サービスより安く弁護士によるサポートを受けられるので退職まで安心です。

いざとなったら何とかなる

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薬剤師は再就職もしやすく転職すれば給料を増やすことが容易な環境にあります。「たかが仕事」のために命や健康を失わないでください。何のために頑張って薬剤師になったのか思い出して、どうか楽しい薬剤師ライフを送ってください。